
子どもの主体性が育つ家とは?尾木ママが語る「スマートキッズを育てる4つの工夫」
子どもの成長に環境が与える影響は、決して小さくはありません。その環境とは、家庭環境はもちろん、生活環境も含まれます。では、子どもにとって理想的な生活環境とは?
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子どもの主体性と生活環境との関係は?
“日本で一番選ばれている分譲住宅メーカー”飯田グループホールディングスは、子育て世帯にとっての理想の住まいを創造するため“My home for my kids”プロジェクトに取り組んでいます。
このプロジェクトには、子育て世帯の声を取り入れるため、主婦向け生活情報誌「サンキュ!」ブロガーの方々がメンバーとして参画。そして、メンバーみんなで話し合った理想の住まい「子どもの主体性が育つ家」を実現するため、子どもが自分から勉強をしたり、本を読んだり、片づけができる工夫を凝らした家具を開発しました。
この取り組みについて、教育評論家の尾木ママこと尾木直樹さん(以下尾木ママ)は「家づくりのプロとママたちが一緒になって、“子どもが育つ環境”というテーマについて考えることは理想的な取り組みです。子どもの主体性を育てることは簡単ではないが、主体的に動きたくなるような仕掛けづくりは可能で、今回開発された商品には様々な工夫が凝らされている」とコメントしました。
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“スマートキッズ”を育てる家の条件とは?尾木ママが提唱する“今すぐできる4つの工夫”
また尾木ママは、「サンキュ!あしたのわたしフェス2018」に出展した飯田グループホールディングスによるイベント「“子どもの主体性が育つ家“トークショー」にゲスト出演。
“スマートキッズ”を育てる家の条件について「建物の構造などではなく、今ある空間をどう生かすかが重要」と語り、すぐに実践できる4つの工夫を提案しました。
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スマートキッズが育つ「リビング学習」。リビングを家族が集まる空間にしよう
リビングを“家族全員が集まりたくなる部屋”にすることで、子どもが「リビング学習」をするようになります。人間が最も集中力を発揮し、挑戦意欲が生まれる環境は“安心できて・安全な空間”であるとされているため、このリビング学習がスマートキッズを育てるためには非常に重要です。実際、東大生を対象とした調査でも “リビングで勉強をしていた学生”は48%と約半数を占めました。
スマートキッズの子ども部屋の広さは6畳まで、子ども部屋の色は7割をベージュ系に
成長発達段階からみると、思春期に入るくらいまでは、あえて子ども部屋の居心地を良くせず、“子どもが寝るためだけの部屋”と考え、広くても6畳ぐらいの広さにすると良いでしょう。また、“色と集中力”には相互関係があり、子ども部屋の色は、壁面積の7割をベージュ系、残りの3割を青系の色にすると良いと言われています。
家族で料理することでスマートキッズの「新しい学力」を養える
2020年の教育改革では大学入試センター試験が廃止となり、暗記中心で知識の量を問うような学びから、「思考力」や「判断力」「表現力」等が求められる「アクティブ・ラーニング」へと学び方から大きく変わります。
新しい学力観を養うためには、例えば家族で買い物に行けば、求める食材がどこから来て、どのような環境で、いくらで売られているかを知ることができますし、どの食材をどのように料理するかも考えなければなりません。
生活の中から学べるという意味でも、家族で料理をすることは非常に有意義です。また、キッチンで作業をしながら自然とコミュニケーションが取れる「料理」は、お手伝いとしても食育の面からもオススメです。
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子どもの作品を見えるところに飾ることがスマートキッズに。
子どもの絵や工作等の作品を家の中に飾ることで、家庭での会話は必然的に子ども中心のものになり、子ども自身が“自分が大事にされていること”を実感できます。また、玄関やリビングなどの目につくところに子どもの作品が飾ることで、子どもが安心できる居心地の良い空間になります。
今住んでいる生活空間をちょっと手直ししたり、そこでの生活スタイルを変えるだけで、こんなにも子どもへの好影響が期待できるんですね! 皆さんもぜひ尾木ママのアドバイスを参考に、子どもを育てるために理想的な生活環境について考えてみてください。
【飯田グループホールディングス株式会社】
商号:飯田グループホールディングス株式会社(英文表示:Iida Group Holdings Co., Ltd.)
設立: 2013年11月1日
代表者:代表取締役社長 西河 洋一
本社所在地:東京都新宿区西新宿二丁目6番1号 新宿住友ビル46階
TEL: 03-5989-0923(代表)
URL: http://www.ighd.co.jp/
資本金:100億円(2016年3月31日現在)
事業内容:戸建分譲事業、マンション分譲事業、請負工事事業及び
これらに関連する事業を行う子会社及びグループ会社の経営管理、並びにこれらに付帯する業務
従業員数:7,041名(連結)※2017年3月31日現在